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ヘルスケア・医療の大規模国際展「Japan Health」の開催が決定!
ヘルスケア・医療の大規模国際展
「Japan Health」の開催が決定!
公益財団法人 大阪観光局(理事長:溝畑 宏、以下「大阪観光局」)は2025年大阪・関西万博を見据え、「主催者に寄り添い、感動を共創するパートナー」 という方針のもと、展示会や国際会議などMICEの誘致に全力をあげております。この度、大阪観光局はインフォーマ マーケッツ社が主催する、医療機器・ヘルスケアの国際展示会「Japan Health」の誘致に成功しました。2025年万博の会期中となる6月25日(水)〜27日(金)にインテックス大阪にて第1回が開催され、以後、毎年継続して開催されます。
(集合写真 左から 敬称略)2025年日本国際博覧会協会 企画局長 河本健一、大阪観光局 理事長 溝畑宏、インフォーマ マーケッツ Vice President ソレン・シンガー、インフォーマ マーケッツ アジア President マーガレット・コノリー、インフォーマ マーケッツ ジャパン 代表取締役社長 クリストファー・イブ、大阪警察病院 院長大阪大学大学院医学系研究科 特任教授 澤芳樹、内閣官房 内閣審議官 国際博覧会推進本部事務局 次長(全体統括)井上学、経済産業省 商務・サービスグループ 商務・サービス政策統括調整官 森田健太郎、厚生労働省 医政局 医薬産業振興・医療情報企画課 医療機器政策室長 鶴田真也
これを受け、開催に関する記者発表が2023年7月25日(火)東京都内で行われました。記者発表には、「Japan Health」 主催者であるインフォーマ マーケッツ社 のクリストファー・イブ社長、「Japan Health」の発起人である大阪警察病院院長 大阪大学大学院医学系研究科特任教授の澤芳樹氏、本展を誘致した大阪観光局 溝畑宏理事長、後援いただく内閣官房、厚生労働省、経済産業省、2025年日本国際博覧会協会の代表者が登壇しました。
海外では医療機器の大規模イベントが毎年開催され、世界中の企業の市場参入やアライアンスなどを促進する価値ある場として、さまざまなイノベーションを生み出しています。日本においても国際的な大規模イベント「Japan Health」を開催することにより日本の高い技術や医療サービスを世界に発信し、日本の医学会・ヘルスケア産業全体の活性化と競争力向上、イノベーションの創出、ひいては世界中の医療機関・患者・社会に貢献することが期待されます。いのちや共創をテーマとする大阪・関西万博の理念に合った展示会であることから、「Japan Health」は万博の関連イベントとして開催される予定です。さらに、「Japan Health」は大阪・関西万博のレガシーとして、2026年以降も毎年日本で開催する予定です。
記者発表会で澤氏は、「Japan Health」が医療機器に限らず再生医療分野などにとってもビジネスが生まれる場となることは、日本のために大きな流れになるのではと述べました。また、本展示会を後援いただく予定の内閣官房、厚生労働省、経済産業省、2025年日本国際博覧会協会、大阪観光局の皆様からは、日本のヘルスケア・医療機器を取り巻く現状とJapan Healthへの期待についてお話しいただき、「Japan Health」開催に向けてオールジャパンで挑むことが表明されました。
<参加対象>
出展者:医療機器診断機器、再生医療・IPS、ディスポ&消耗品、未病&診断後ケア、ヘルスケア周辺機器、スマートヘルス、デジタルヘルス、ITシステム&ソリューション、健康・予防、介護・看護機器
来場者(国内外):医師、コ・メディカル、医療機器メーカー、ディーラー、医療施設、医療施設運営、看護師、保健師、助産師学会・研究開発 アカデミー:日本医師会、日本医学会、日本医学会連合、日本看護協会、免疫・再生医療・IPSバイオ・AI/ロボットなどの研究開発期間、ベンチャー企業、アカデミー
金融機関・投資ファンド(国内外):投資ファンド、金融機関、投資家、国家プロジェクト、国、自治体
<出展エリア>
医療機器と装置、消耗品と消費財、整形外科・理学療法とリハビリテーション、画像診断、ヘルスケアと一般サービス、ITシステムとソリューション、健康と予防エリア、ヘルスケアのトランスフォーメーション、ヘルスケアインフラと資産、医療機器の設計・製造エリア
<開催セミナー>
心臓病学、画像診断、整形外科、外科、がん治療、長期ケア、非感染症/感染症疾患、脳血管障害、メンタルヘルス
催事名: | Japan Health |
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会期: | 2025年6月25日(水)~ 27日(金) |
会場: | インテックス大阪 大阪市住之江区南港北1丁目5-102 |
主催: | Japan Health実行委員会 |
後援: | 内閣官房、デジタル庁、文部科学省、厚生労働省、経済産業省、環境省、日本医師会、日本看護協会、2025年日本国際博覧会協会、日本貿易振興機構(JETRO)、日本医療研究開発機構(AMED) (予定) |
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